クラウド時代の新常識Secure Access Service Edgeで実現する組織の柔軟かつ統合的セキュリティ戦略

従来の情報通信環境においては、企業などの組織が所有するオフィスやデータセンター内に拠点を設け、専用線や仮想専用網によって拠点と拠点を結び、閉じた環境の中でセキュリティ対策を講じてきた。境界型セキュリティと呼ばれる方法であり、社内ネットワークと外部のネットワークをファイアウォールなどで遮断し、不正侵入や情報漏洩を防いできた。こうした境界防御モデルは、従業員が社内から業務システムへアクセスすることを前提として最適化されていたが、働き方の多様化や業務環境のクラウド化に伴い、さまざまな課題に直面することとなった。昨今、業務システムの多くがクラウド上で提供されるようになったことで、社外ネットワークや自宅、外出先などからでもインターネットを経由して業務へアクセスすることが当たり前になった。クラウドの利用拡大とテレワークの浸透によって、従来の境界型セキュリティの枠組で安全性を担保するのは難しくなっている。

なぜなら、クラウドサービスはインターネット上にあるため、従業員ごとにアクセス元が多様化し、従来のようなネットワーク境界で一括して守ることができなくなったためである。このような状況下で、ネットワークとセキュリティの新たな統合的なアプローチが求められるようになった。その代表例がSecure Access Service Edgeという考え方となる。このアーキテクチャは、組織のネットワークとセキュリティ機能をクラウド上で一体化し、利用者がどこにいても安全かつ適切に業務システムへアクセスできるようにすることを目指している。境界が曖昧になったネットワーク環境に対し、位置情報やデバイスの種類、利用者の識別情報などに応じて柔軟にセキュリティ制御を行うことが可能になるという特徴がある。

Secure Access Service Edgeは、従来個別に導入されていたWAN接続技術やリモート接続ソリューション、セキュリティアプライアンスを、クラウド基盤上で一元的に管理・運用できるよう設計されている。たとえば、不正なアクセス制御を実現するためのゼロトラストネットワーク原則、インターネットや業務システムへの安全な経路を提供する機能、侵害検知や悪意ある通信遮断といったセキュリティ対策をクラウド経由で利用できる点が挙げられる。また、通信の監視やロギング、脆弱性管理、リスク分析など多層的な対策が一つの統合基盤のもとで実現される。これにより、多拠点環境やモバイルワークが増えても一貫した方針とポリシーでセキュリティを管理しやすくなる利点がある。クラウドサービスの利用者が多地点から安全にアクセスできる理由としては、ネットワークの入口を分散させつつも、クラウド上に構築したゲートウェイやプロキシによって、全ての通信を検査・制御する点が挙げられる。

これにより、従来は拠点ごとに用意していたセキュリティ機器の運用負担が軽減され、拠点拡張やユーザー増加にも柔軟かつ迅速に対応できるようになる。また、万が一脅威が検知された場合には、全体のポリシーを中央で素早く変更・展開可能となり、リスクの低減にも直結する。一方で、Secure Access Service Edgeの導入にあたっては、クラウド依存度の高まりに対する検討や、本来オンプレミスで完結していたセキュリティ運用体制から脱却し、新しい運用ルールや監査手法を確立する必要もある。たとえば、認証方式の強化や、端末・ユーザーごとのアクセス権細分化、新たな脅威へ迅速に対処するためのセキュリティ監視体制の拡充などが具体的な課題として浮上している。また、大量のログデータやアクセス記録の管理体制も重要になってくるため、クラウドを活用したセキュリティイベント管理や自動分析の仕組みも必要不可欠となる。

この仕組みをフル活用することで、業務の機動力を損なわずに安全性と利便性の両立を図ることが期待できる。ネットワークやシステム環境が多層化・複雑化するなか、クラウド上で一元的にセキュリティ機能を利用できるメリットは計り知れない。情報漏洩やサイバー攻撃に対する組織全体の耐性強化、従業員や協力会社の多様な勤務スタイルへの適応、法令遵守や個人情報管理といったガバナンス強化にも有効に機能するだろう。総じて、組織が安全かつ効率的にクラウド活用を進め、多拠点展開や多様なアクセス利用にも柔軟に対応しつつ、堅牢なセキュリティ対策を維持する手法として、Secure Access Service Edgeは今後も注目を集めるテーマである。今後もクラウドの進化や新たなセキュリティリスクの出現に伴い、この分野の重要性はますます高まっていくことが想定される。

個別の技術要素や製品導入の議論のみならず、組織の業務全体に適合したフレームワーク選定、継続的な運用体制の改善、従業員教育の徹底など、多面的な取組みが不可欠である。組織の安全と発展を支える重要な基盤として、Secure Access Service Edgeが不可欠な存在となっていくことが期待されている。従来の企業ネットワークは、ファイアウォールなどによる境界型セキュリティを中心に構築され、社内からのアクセスを前提に安全性を確保していた。しかし、クラウドサービスの普及やテレワークの拡大により、従業員が多様な場所や端末から業務システムへアクセスする機会が増え、従来の境界防御モデルでは十分なセキュリティを維持することが難しくなっている。こうした課題に対応するため、ネットワークとセキュリティ機能をクラウド上で統合し、ユーザーごとに柔軟な制御を行うSecure Access Service Edge（SASE）が注目されている。

この仕組みにより、通信の監視やポリシー管理、脅威検知などの多層的な対策を一元的に運用でき、多拠点やモバイルワークの環境でも一貫したセキュリティが実現可能となる。SASEの導入にあたっては、クラウド依存度への慎重な検討や新たな運用・監査体制の確立、認証方式やアクセス権限管理の強化なども求められるが、その運用負担の軽減や迅速なポリシー変更、ガバナンス強化といった利点は大きい。今後もセキュリティリスクの増大やクラウド活用の進展に伴い、SASEは企業の安全性と機動力を両立させる上で不可欠な基盤となるだろう。